こんにちは、日経225先物無限攻略の225 えびすです。
こちらのコーナーでは会員様向けに、一週間全体の展望と予定を週初に、そしてその日の強弱ポイントとサポート・レジスタンス等の節目ポイントは毎日、更新していきます。
標準偏差+2σ 41487
25日移動平均 39344
先行スパンＡ 39006
基準線 38910
レジスタンス（2） 38862
レジスタンス（1） 38661
終値 38460
ピボット 38259
転換線 38254
サポート（1） 38058
5日移動平均 37720
サポート（2） 37657
Dデイトレターゲット 2662.5 達成！！
標準偏差-2σ 37202
100日移動平均 36839
先行スパンB 36583
200日移動平均 34590
（CとFコースのターゲットに関しては、トレンド変換をあらわすものであるので、達成しても非公開にすることがあります）
（グレートポイントは当社が独自に編み出したものであり、会員さん限定で到達前にメールにてお知らせしております）
先週の日経平均は週間で2455.20円安(－6.21％)の37068.35円と大幅下落となりました。
NYダウやナスダックなど米国市場の弱さが日本株の下押し圧力となり、週を通して厳しい局面となりました。
日米金利差拡大への思惑から為替は1ドル154円台後半まで円安ドル高が進行。
輸出関連銘柄には追い風の地合いとなりましたが、政府・日本銀行による円買い介入実施への警戒感が高まったこともあり、株式市場で積極的な買いは手控えられました。
また、注目されたオランダ半導体露光装置のASMLホールディングの決算が市場予想に対して弱かったことで、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も下落。
加えて、台湾の半導体受託製造大手TSMCの決算は良好な内容でしたが、半導体市況の見通しをこれまでよりも少し弱気としたことが嫌気されて、SOX指数は2月下旬の水準まで低下。
週末の東京市場は半導体株が総崩れのなか、「イランの複数個所で爆発音」といったニュースが流れると、投資家心理はより悪化。
半導体株全面安と中東情勢の緊迫化を受けて、日経平均は一時1300円超の急落となり、一時2月9日以来の37000円割れとなりました。
なお大事な要素である需給面で見ると、4月第2週の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は現物6138億円買い越したほか、TOPIX先物を2603億円買い越し、225先物は1880億円売り越したことから、合計6861億円の買い越しとなりました。
個人投資家は現物を2372億円売り越すなど合計で3340億円売り越しで投げが入りました。
この投げがないとまだ売り物が続きますが、投げが入ったこと自体は未来につながる流れだと思います。
なお、信託が1月第1週以来となる現物買い越し（404億円）となりました。
外人はこの中でも、こうして買っているという事実はきちんと把握しておく必要があります。
日経平均の日足チャートは、3月7日高値の40472.11円と3月22日高値の41087.75円の二つの山の間にある3月12日安値の38271.38円を割り込んだことで、きれいなダブルトップを形成しました。
それがここまでの下げとなります。
17日にネックラインである3月12日安値38271.38円を割り込んだ後は下げ足を強めており、75日移動平均線37889円水準も下回りました。
後付けですが、テクニカル上はそれがここまでの下げと言えることになります。
19日の1300円超下げ時点で、25日移動平均線との下方乖離率が7％を超えたことから、短期的な売られ過ぎ感は意識されそうです。
本当に割ってはいけない価格帯は、会員さんだけにはすでにお伝えしています。
ただ、値がさ半導体株の東京エレクトロン<8035>の投資判断格下げ観測も伝わっていることから、同銘柄の調整が長引けば、指数ウェートの高さから日経平均は一段安の可能性もあります。
中東情勢、為替など外部環境に振らされやすい地合いが続く展開が想定されるため、相対的にTOPIX優位の展開となるでしょう。
14.1倍まで低下したNT倍率は、13倍台に入る可能性も出てきました。
いよいよTOPIX先物の時代がやってきそうです。
週末の為替はやや円高に振れる場面もありましたが、1ドル154円台で推移しています。
政府・日銀による円買い介入への警戒感は非常に高いものの、中東情勢の緊迫化という不透明要因にスポットが当たっており、投機筋も様子見ムードを強めることで、円安加速は一服しそうな状況です。
要は、介入せずとも地政学リスクから勝手に安全資産である円が買われわけなので、介入しなくても済むという話です。
今週末の25－26日には日銀の金融政策決定会合が開催されることから、様々な思惑が高まりやすい地合いですが、まずは中東情勢を見極めたいとするムードが強まるでしょう。
ただ、投機筋は2007年以来の円安ポジションを積み上げていることから、アンワインド（ポジション解消）の動きが入った場合、円高・ドル安の流れは超加速するでしょう。
円高加速は輸出関連銘柄の重しとなることから、中東情勢に絡んだ為替市場を睨んだ地合いは、積極的な押し目買いを手控えさせる要因にもなります。
今週は決算発表が徐々に増えることから、日経平均やTOPIXを対象とした売買よりも個別物色の展開が強まるでしょう。
今週にかけて、24日に3月企業向けサービス価格指数、25日に2月景気動向指数（確報値）、26日に日本銀行金融政策決定会合（25日から開催）、4月東京消費者物価指数などが予定されています。
海外は、22日に中・4月最優遇貸出金利、23日に仏・4月製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、独・4月製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、欧・4月ユーロ圏製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、英・4月
製造業PMI（速報値）、米・4月製造業PMI（速報値）、サービス業PMI（速報値）、4月リッチモンド連銀製造業指数、3月新築住宅販売件数。
24日に豪・第1四半期消費者物価指数、独・4月Ifo景況感指数、米・3月耐久財受注（速報値）、週次原油在庫、25日にトルコ・中銀政策金利、米・週次新規失業保険申請件数、第1四半期GDP（速報値）、3月中古住宅販売成約指数、26日に豪・第1四半期生産者物価指数、米・3月PCEデフレータ、4月ミシガン大学消費者信頼感指数（確報値）などが予定されています。
以上の流れを頭の片隅に置きながら、今週一週間のトレードの準備をしていこうと思います。
・日経平均は上昇（38460.08、+907.92）
・ナスダック総合指数は上昇（15712.75、+16.11）
・1ドル＝155.30-40円
・SOX指数は上昇（4526.20、+47.40）
・米国のインフレ沈静化期待
・東証による企業価値向上の要請
・NYダウは下落（38460.92、-42.77）
・シカゴ日経先物は下落（38185、大阪比-255）
・米原油先物は下落（82.81、-0.55）
・VIX指数は上昇（15.97、+0.28）
・米長期金利は上昇
・日銀の早期追加利上げ懸念
・ウクライナ、イスラエルでの戦闘長期化
・内閣支持率低迷
・対外対内証券投資（先週）
・景気動向指数改定値指数（2月）
・外食売上高（3月）
・東京地区百貨店売上高（3月）
・全国百貨店売上高（3月）
・日銀金融政策決定会合（1日目）
・コージンバイオが新規上場
・信越化<4063>、ディスコ<6146>、ルネサス<6723>、キーエンス<6861>など決算発表
・韓国GDP（1-3月）
・北京国際自動車ショー（5月4日まで）
・トルコ中央銀行が政策金利発表
・ブラジルFIPE消費者物価指数（先週）
・ブラジルFGV建設コスト（4月）
・米卸売在庫（3月）
・米新規失業保険申請件数（先週）
・米GDP速報値（1-3月）
・米中古住宅販売成約指数（3月）
・米7年物国債入札
・インテル、アルファベット、マイクロソフト、キャタピラー、バークレイズ、ドイツ銀行、BNPパリバ、エアバスなど決算発表
・ニュージーランド、オーストラリアは休場
■ 為替展望
中東情勢の緊迫化が足元の為替相場に与える影響は予測困難との見方が多いです。
米長期金利の低下や株安を受けてリスク回避的な円買いが強まる可能性はありますが、原油価格の上昇が円売りを誘うケースもあります。
現時点では米長期金利の低下が、ドル安円高を促す要因になったとみられています。
投機筋の円売りポジションが積み上がっていたため、ポジション調整的な円の買い戻しが入りやすかったようです。
ただし、円買い一巡後は引き締め的な米金融政策の堅持を見込んだドル買いが再び強まる可能性があります。
日本銀行は金融政策の正常化を慎重に進める姿勢を維持していることもドルをサポートしているでしょう。
中東情勢の行方を注視しつつ、時に日本の為替介入を警戒しながらも、ドル・円は底堅い値動きを保つとみられます。
4月25日発表の1-3月期米国内総生産（GDP）速報値は前回から減速が予想されるものの、欧州中央銀行（ECB）や英中央銀行など主要中銀は早期利下げを模索しているもようで、ドルに買いが入りやすいです。
一方、日銀は25-26日に金融政策決定会合を開催し、現行政策を維持する見通し。
2024年度のインフレ見通しについて上方修正の可能性が報じられ、織り込み済みが進みます。
ただ、緩和的な政策方針を示すとみられ、リスク回避的なドル売り・円買いが急拡大する可能性は低いとみられます。
【米・1-3月期国内総生産（GDP）速報値】（25日発表予定）
25日発表の米1-3月期国内総生産（GDP）速報値は前期比年率＋2.0％と、10-12月期の3.4％から減速の見通し。
ただ、現行政策への影響は限定的でドル売り要因にはなりづらいです。
【日本銀行金融政策決定会合】（25-26日開催）
日銀は25-26日に金融政策決定会合を開催し、現行政策を据え置く公算。
2024年度のインフレ見通しの上方修正は織り込み済みですが、今後の緩和継続方針が示された場合は円売り材料となりそうです。
■ドル円予想レンジ
152円50銭-156円00銭
■ 主要経済指標のポイントは次の通り
○(欧)4月ユーロ圏製造業PMI 23日（火）午後5時発表予定
・予想は、46.6
参考となる3月実績は46.1。
需要の減少が続いたことが要因。
ただ、生産指数は改善しており、4月もこの状態が続いている可能性があることから、全体的には3月実績を多少上回る可能性がある。
○(米)4月サービス業PMI 23日（火）午後10時45分発表予定
・3月実績は51.7
3月については雇用がやや低調だった。
4月については支出と投入価格がまずまず順調に推移するとみられており、3月実績を上回る可能性がある。
○(米)1-3月期国内総生産速報値 25日（木）午後9時30分発表予定
・予想は、前期比年率+2.0％
アトランタ地区連銀の経済予測モデル「GDP Now」の4月16日時点での試算によると前期比年率＋2.9％。
3月小売売上高やISM製造業景況指数がまずまず好調だったことを考慮すると、前期比年率＋2％超となる可能性がある。
○(日)日本銀行金融政策決定会合 26日（金）決定会合の終了予定時刻は未定
・予想は、金融政策の現状維持
日銀植田総裁は参院財政金融委員会で「基調的な物価の上昇率が上がる中で緩和の度合いの縮小も考えないといけない」と述べた。
ただし、基調的な物価上昇率は2％を下回っており、緩和的な金融状態がしばらく維持される見込み。
◇日米の主な経済指標の発表予定
・23日（火）：（欧）4月ユーロ圏総合PMI、（米）4月製造業PMI
・24日（水）：（豪）3月消費者物価指数、（米）3月耐久財受注
・26日（金）：（米）3月コアPCE価格指数
以上、頑張らなくても勝手に勝てるようにさせてしまう専門家 日経225先物 無限攻略 の225 えびすでした。
（日本や世界が今後どうなるか？投資をやらない方にも必見）
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（投資経験のない方でも、やさしくここから指導してます）
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