54 “有害左翼図書”『諸君!』の廃刊を、大歓迎する | 日本人の進路

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左翼全体主義(共産主義)国家化が進む日本。マスコミはどこを向いても左翼ばかり。これでは日本国民が洗脳されてしまうのはくやしいけどどうしようもない。ただあきらめてしまったら日本の明日はない。日本の中、露、朝への属国化が現実のものとなってくる。

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54 “有害左翼図書”『諸君!』の廃刊を、大歓迎する



2009年03月29日 16:42 







朝日新聞とすんぷんの差異もなく、共産党と全共闘と朝鮮人が編集を牛耳る「第二朝日新聞社」文芸春秋社は、共産党の命令もあってか、この5月1日発売の六月号をもって『諸君!』の廃刊を決定した(二〇〇八年末)。 『諸君!』の最後の編集長は、 早稲田大学の「民青」(共産党の学生組織)出身の内田博人その発行責任者は、 共産党正式党員である松井清人(文芸春秋社取締役)。

 この両コミュニストが、『諸君!』編集の旧社会党・共産党路線化を進めてきた目的は二つあった。第一は、「保守雑誌」との往年のイメージを悪用し『諸君!』の極左化編集によって、若い世代に「左翼=保守」と錯覚させて日本に僅かに残る「保守」を叩き潰すこと。「保守」の再定義による“保守の絶滅”が、その狙いだった。

コミュニスト松井・内田の第二の目的は、このことによって、仮に読者が離れたら、それを契機に廃刊することによって、「保守」が僅かに書ける媒体ではあった雑誌(この場合『諸君』)を廃絶して「保守」の言論を封殺することである。この意味で、『諸君』の廃刊は、内田博人が編集長になったとき定まっていた。
 つまり、日本の国益において最優先すべきは、次代の日本人が正しい保守主義の思想をもつことだから、このような編集方針の『諸君!』の存続は、プラスよりもマイナスの方が決定的に大きく、その廃刊は、惜しむべきところはなく、日本の国家としては、大歓迎すべきだろう。












1、「安保反対!!」特集――『諸君!』2009年2月号/3月号


具体的な例をあげよう。『諸君!』は、朝日新聞も顔負けするほど、真っ赤な極左雑誌となったが、それは2009年2/3月号を読むだけでも明白である。なぜなら、この二つの号で、『諸君』は、『しんぶん赤旗』の姉妹版として、日米同盟廃棄つまり「安保反対!」を高らかにぶち上げた。それは、共産党主導の「六十年安保」や全共闘主導の「七十年安保」を再現したもので、共産党・全共闘共同の主張の代弁人になっている。

1991年末のソ連邦崩壊以降、文芸春秋社は『諸君!』の左翼雑誌化を密かに進めてきたが、その成果が、十七年を経て、実を結んだのである。かろうじて、立林昭彦編集長時代に『諸君!』は、保守的な路線を堅持できたが、それは彼が起用した知られざるアドバイザーの個人的な貢献による。


仙頭寿顕が編集長のときは、「多少は保守的だった」との指摘はあろうが、しかし、仙頭は朝鮮人の血統において激した天皇制廃止論者であり、この重大な争点において、仙頭もまた『諸君!』を共産党の天皇制廃止路線に合体させて、『諸君!』の極左化を進めたA級戦犯であった。保守か否かの筆頭争点は、天皇制度を擁護するか否かであり、天皇制廃止は、「コミンテルン三二年テーゼ」の信奉するか否かにかかわらず、極左革命である以上、仙頭寿顕の『諸君!』が左翼雑誌だったと分類することを否定する合理的根拠はない。

さて、『諸君』2009年2月号とは、“土井たか子の忠実な息子”中西輝政が、“反米暴動ごっこ”「七十年安保」で鉄パイプを振り回していた京都大学の学生時代のままに、二十八年ぶりに、虚構の舞台装置を保守語で飾り付けながら、日米安保条約廃棄を主張したものである。 
 


 「日米同盟廃棄」を「自立」などと、共産党的な言葉変換(ジョージ・オーウェルのいう、「ニュー・スピークス」、転倒語法)をおこなって、「日米同盟廃棄―→日本列島全体のロシア属領化/台湾・沖縄の中共領化」の現実を蜃気楼に包んであげている。つまり、中西の当該論文は甘言「自立」をもって、日米同盟廃棄とともに発生する、日本国の消滅つまり亡国を狙った悪魔の煽動文書である。「日本の自立元年」とは「日本の亡国元年」の意味にほかならない。

大阪の朝鮮人部落に生まれた中西輝政は、子供の頃より日本を呪詛し続けて日本国の亡国のみを悲願として生きてきた、「敵国から日本に侵入した非国民(敵性外国人)」であるが、これほどの日本への憎悪感において書いたのが、当該「諸君」巻頭論文である。だから、この論文ほど、嘘、嘘、嘘、がオンパレードなのは、近年では他に類例がない。
 




  「米国も一九九一年末のソ連と同じく自壊の道を辿っている」(24頁上 段)。
 「米国は所詮はワン・オブ・ゼム(平等な多極のうちの一極)に過ぎない」(34頁)。
 「人知れず多くの日本人が<アメリカなき世界>を考え始めている」(34頁)。   



 だが現実は、米国一極構造は、中西輝政が死没したあとの2050年頃まで磐石である。とりわけ、欧州において、ポーランド・チェコ・バルト三国ほかのNATO加盟において(1999~2004年)、米国の覇権は絶対不動となった。また、米国は、その経済基盤は、世界最強であって、大回復の底力は、日本などの数十倍はある。かつてGNPの半分を一瞬で失った一九二九年のウォール街の大暴落のあと、米国は四年もすれば回復の基調を呈し、それから数年を経て世界唯一の軍事超大国へと変貌していった歴史を忘れてはならない。軍事力が日本があと百年かかっても、技術革新力の85%は米国が専有している事実一つでも、このことは明らかだろう。中東の石油価格に対する米国の操作力の凄みも2008年にたっぷり見せてもらった。

 中西が空無に嘯く第二の「ハーメルンの笛」は、珍概念「安定した多極世界」である(31頁)。多極世界はいかなる形態のであれ、不安定であり、故に「世界の多極化構造→第一次世界大戦」「世界の多極化構造→第二次世界大戦」が発生した。多極化とは、戦争に時代への玄関口である。非現実というより妄想でしかない「安定した多極世界」という中西の嘘は、次のように、日本をして自滅外交の魔路に誘いこむためのロジックである。



  「日米同盟は…やがて崩れの回路に入る」(34頁)。   


 そして、こうした嘘の連発の最後を、日米同盟廃棄の決断を早くしろとばかりの、「日本人が初めて自由な思考」だとおだて上げる甘言で結ぶ(36頁)。日本共産党も社民党の福島瑞穂も跳び上がって感心しきりの、中西流プロパガンダは、ナチのゲッベルスを凌ぐ。中西輝政は、“平成の尾崎秀実”として、歴史に名を刻むだろう事は間違いない。  













2、慶大中核派の福田和也(「平成の幸徳秋水」)京大社青同の中西輝政(「平成の尾崎秀実」)が主執筆の雑誌が、どうして「保守雑誌」なのか



月刊誌『諸君』がさも「保守」かに読者が錯覚しているのは、それが民族系論客の論考だけは掲載するからだが、民族系論客は、国家の永続を考える「正しい保守思想」を微塵も有していない。彼らは、この「正しい保守思想」と極左思想の中間に位置するのではなく、ほとんど極左思想を基盤として、そこから日の丸を振り回す“極左から生まれた畸形児的愛国者”というべき人々である。

しかも、民族系論客は皆、「自ら研究する知的・学的能力を欠く、盗用・借用常習の低級な売文業者たち」だから、すぐに「共産党の編集長(猿回し、たとえば内田博人)に操られる猿」となって“踊る猿芸売文”にしか生きられない。当然かれらは、 “極左の中の極左” 中西輝政や福田和也の正体を見抜けないし、それどころか中西輝政に洗脳されてその代弁的な拡声器になってしまう。
 


例えば、2009年3月号の西尾幹二と伊藤貫のエセーは、いずれも中西輝政の盗用・盗作のトンデモ論考である。

民族系論客の、このような無学・無教養を恥ともしない出鱈目ぶりは、彼らが何かと言えばすぐ振り回す、日本の保守層を「反米」に誘導・洗脳するための“メイド・イン・KGBの魔語”「東京裁判史観」という意味不明語の語源を考えれば、直ちに判明しよう。西尾幹二の、上記の論考のタイトルは「米国覇権と東京裁判史観が崩れ去るとき」であるが、「米国覇権」は中西輝政の『覇権の終焉』からの盗用。また「東京裁判史観」と言いながら、西尾は東京裁判の判決文を一頁も一行も読んだことはない。 


実際に、日本では、「東京裁判史観!」と絶叫調に東京裁判批判を商売にしている民族系論客はやたらに多いが、その判決文やその裁判速記録を詳査・分析を伴う真面目に読んだ人物はひとりも居らず、つまり、東京裁判を批判する資格のある人物は一人もいない。具体的にいえば、雄松堂刊の『極東国際軍事裁判速記録』全十巻を精読したもののみ、東京裁判を批判する資格をもつが、驚くなかれ、小堀桂一郎がこれを読んだ形跡はどこにもなく、西尾幹二や渡部昇一に至ってはこの書の存在すら知らない。

小堀が、(所有しているかも知れないが)この唯一の最重要資料を読んでないことは、小堀の著『東京裁判 日本の弁明』(講談社学術文庫)一つでも明らかである。彼らが読んだのは、パール判事の少数意見書のみである。素人・アマテュアのつまみ食い読書であって、彼らは専門家の研究方法とはまったく無縁で、出鱈目を謳歌している。


小堀は歴史の捏造をいとわない異様な人格の持ち主で、事実の歪曲を絶えず積極的に行っている。例えば、彼が代表を務めた全八巻の『東京裁判却下・未提出弁護側資料』(国書刊行会)などは、まさしく小堀らしいペテン師的な作為の好例であろう。東京裁判は、実は28名の被告に対して「かなり公正」であって、弁護側提出の「証拠」については、考えられないほど採用された。和文の「証拠(書証等)」でいえば、被告人別では全1394通のうち727通の五割以上が、被告人共通では全2449通のうち922通の4割弱が採用された。頁数でいえば、弁護側の方が二万六千八百頁で、実は検察側の二万一千二百頁より多い。

東京裁判では、弁護側の証拠が「ことごとく却下された」との嘘をキャンペーンしたい小堀としては、裁判とは何の関係もない、自分たちが勝手に提出しなかった「未提出資料」をこの却下書証に加えて、上記の全八巻を編纂するという、詐欺師顔負けの作為をなしたのである。このやり口は、共産党と瓜二つで、小堀の思想形成が共産主義であることの傍証の一つである。
 


こんな悪ばかりをやるのだから、小堀や西尾にとって、事実を重視し真実を追究する学者的な良心はなく、当然、中西輝政が今もマルクスレーニン主義を信奉する極左革命家であるのを察知もできないし、むしろ積極的に同志気分で懇ろな関係にある。西尾や小堀が、コミュ二スト内田博人に首に縄を括られて猿踊りに夢中になる体たらくな光景は、起こるべくしておこったお粗末であった。

ともあれ、『諸君!』は、北朝鮮人の両親をもつポストモダン系アナーキスト福田和也や土井たか子のブレーンでモスクワや北京と通謀関係のある“平成の尾崎秀実”中西輝政らと、「保守」とは異質な「民族系」という特殊グループが連携する同人誌になりさがり、「正しい保守」を完全排斥した、公共的には国益に反する有害無益な左傾著しい雑誌に過ぎない。消えてこそ害毒の消滅で、日本の国益には合致する。
 















3、『文芸春秋』編集長の飯窪成幸は、極左思想を今も教条的に信仰する中核派出身の過激暴力革命家


 経済界に読者の多い『文芸春秋』誌は、『諸君』より、さらに左の極左雑誌である。『朝日新聞』が中道に見えるほどのその左傾振りは、左翼思想に侵されて亡国寸前の日本の病魔のひどさを端的に物語っている。例えば、2009年4月号を見よ。「これが日本最強内閣だ」の鼎談三名は、マルクス経済学狂徒の堺屋太一と日本共産党員の御厨貴と「純血の北朝鮮人で超極左」後藤謙次である。そのテーマのためのアンケート対象者の九割は共産党系か北朝鮮系か旧社会党左派である。ほんの一例をあげる。  


山口二郎(社会党左派のイデオローグ)
森永卓郎(共産党)
田勢康弘(暴力革命家、セクト不明) 
佐藤優(KGB工作員、同志社大学黒ヘル、アナーキスト、母親は沖縄人、父親は北朝鮮人)
藤原作弥(ニヒリズムに爛れたアナーキスト、共産党シンパ) 
野中広務(部落解放同盟)
石川好(マルキスト、強度な親中、社青同か?)
大谷昭宏(共産党シンパ)
粕谷一希(共産党シンパ、ソ連崇拝者)
川勝平太(マルクスの化石、共産党秘密党員、KGB工作員)
田原総一郎(父親が北朝鮮人)
手嶋龍一(母親は朝鮮人)
宮崎哲弥(慶大中核派、朝鮮人)
 



 “極左雑誌”『文芸春秋』誌の詳細な分析は、いずれの機会にするとして、こんな雑誌が「保守系」と見做されているのであれば、即、廃刊すべきことは自明であろう。








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