NHKは売国放送局であり、意識的･作為的･工作的･無意識的･無知的･常識欠如的を問わず、NHKは明らかに反日報道を行っている。もちろん、NHKの中で働く人の中には真実を伝えまともな番組をつくりたくてNHKに入った人もいるだろう。本当の日本の現実や過去の歴史を、受信料を払ってくれる国民に届けようと思っている人もいると思う。
しかし、ここまで堕落し腐敗したNHKはもはや公共放送としての役割はない。反日が韓国･中国で叫ばれるようになったのも結局のところ、朝日新聞とNHKの偏向報道によるものだ。『五一年目の真実』(平成8年5月20日放送)では、軍が慰安婦の募集について強制的に行われたと番組内で言っているが、事実は全く異なる。軍は、悪質で不法な行為をして慰安婦を集めているのをやめさせなければならないとして指導している。そのような文章を出したのに、その中から適当に継ぎはぎをして、軍が関与し、強制的に慰安婦を募集したという、極めて悪質な番組内容に変えた。
『女性国際戦犯法廷』(平成13年1月30日放送)では、女性国際戦犯法廷の被告は誰かというと、昭和天皇陛下なのです。昭和天皇陛下を”強姦”による罪で、最終的に”死刑”にするというような判決をこの法廷は宣告したのです。日本国民にとってこれはとんでもない反日集団(NHK)の茶番放送なのです。
伝えるべきことを伝えない、または伝えることすらできない。信頼もない、見ごたえもない、公共放送でもないNHKはもはや必要ないのです。最近でも同じようなことは平然と行われています。平成26年3月8日の中山成彬参議院議員(当時:日本維新の会)による衆議院予算委員会における、捏造された慰安婦問題について追求した質疑のアーカイブに対し、「著作権侵害の申し立て」を行いNHKが削除要請を行い、削除しました。国民が知るべき国会中継の動画で削除されたのはこれが初めてだと思われます。ところが、辻本清美の慰安婦についての質疑は、NHKは削除要請を行いませんでした。
インターネットにおける情報リテラシーの高い人々は、日常的にこれらの情報に触れ、検索し、情報の精度、付随情報を追求し、獲得し、自分で考え、行動をしていく。インターネットにおける削除行為は、その情報がどれだけ重要なものであるかの試金石であることは今や常識である。もちろん、それを巧みに利用してインターネット･プロパガンダを展開する手法や、いわゆる炎上戦略さえ存在し、インターネット上の情報の取り扱いは今、きわめて繊細な情報感覚と入念な事実確認作業を必要とする段階にきている。ついでに、親日韓国人とか親日中国人とか親日アメリカ人などは日本で活動するのではなく、自国で親日活動や自国が恥ずかしい国だと思う部分があるならば自国を良くするように活動すればいい。日本で親日といったプロパガンダを使い融和とかそれに伴う商売をしてもらわなくても結構だ。
皇室用語統制や言葉狩りなど、NHKにより本来の美しい日本語をあえて使わないようにしてきている。「ポリティカル･コレクトネス」の流れにより、身近な例では「看護婦」の「看護師」への呼び替え、「助産婦」の「助産師」への呼び替えも行われている。この流れで行けば、韓国の売春産業は「売春婦」から「売春師」に呼び替えを行い、地位向上をすべきなのだろう。しかし、あくまで人間は生まれながらにして何ものからも自由であってどこにあっても平等でなければならない。職業･文化･人種･民族･ハンディキャップ･年齢･ありとあらゆる属性に対してだ。今の日本は大きな試練を乗り越え、戦時中にこの国を守ろうと闘いぬいた人々の命によって守られている。今、過去の試練を乗り越え未来へ向かおうと生きている日本人にとって実在的人間を貶める作業こそがポリティカル･コレクトネスではないだろうか。
そもそも、NHKはなぜ偏向報道ができるのだろうか。それを知るには法律を調べればいい。放送法の「第二章 放送番組の編集等に関する通則」の第四条、国内放送等の放送番組の編集について以下のように定められている。
第四条 放送事業者は、国内放送及び国外放送(以下「国内放送等」という)の放送番組も編集に当たっては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は真実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
もちろん、改定は重ねられている。この法律は昭和25年5月2日に施行されている。NHK設立のためにつくられた法律であり、受信料ひとつとっても、NHKは放送法により守られている。しかし、この放送法と現実のNHKの放送を比較すれば、どれも守られていないと思うだろう。NHKは明らかに放送法に違反している。民法も違反している。二項の「政治的に公平であること」、四項の「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」を遵守すればいいと考えているのだろう。方法としてはきわめて簡単で、極端に言えば、公平性を保つために政府の考えの反対の意見を放送すればいいということになる。安部首相が韓国や中国に日本の歴史的に国際法に基づいた意見を言えば、NHKは日本政府の過ちを放送することにより政治的に公平であり多くの角度から論点を明らかにしたことになる。昭恵が韓国大好きと報道しても公平であり、韓国のドラマを放送するのも日本の考えと韓国の歴史感との比較という理論で放送することは間違いではなく、放送法を遵守しているということなのだろう。発展的な議論ないし意見は番組側には必要ではなく、議論は国会で政府が行う事柄だと認識しているのだろう。
NHKは国民からの受信料によって成り立っているということを忘れてもらっては困る。もちろん、番組での主義主張はあってもいいと思う。しかし、主義主張だけ伝えても意味がない。特にメデイアは良質な作品をつくるべきだと思う。受信料で手を抜きつつ反日活動を行っているようなものである。「韓流」なんてブームは存在しない。報道に専念するか、ドキュメンタリーは民放でも制作できるので自然や美術に特化するとかコンテンツについても考えなおす必要がある。
NHKの受信料は何に使われているのだろうか。平成26年NHKはインターネットを通じてパソコンやスマートフォンでも放送と同時に視聴できる「同時再送信」を3年以内に実現し、インターネット接続端末からも受信料を徴収する意向を示している。例えば、車にカーナビが搭載されていて地デジが受信できれば受信料を徴収できる。携帯も全ての端末に地デジチューナーを搭載すれば受信料が徴収できる。自宅にテレビを設置していなくでも、インターネットに接続できるパソコンがあれば受信料が徴収できるということになり、納税の義務と同じく、日本国民にNHK受信料の支払いの義務が追加できるようになる。受信料徴収先はケーブルテレビではすでに利用料から引かれているので、携帯電話各社、自動車メーカーなども委託で徴収することも可能になるかもしれない。しかし、偏向報道をし続けるNHKは見ないから受信料は支払いたくない場合はどうすべきなのだろうか。平成25年に興味深い判決がなされている。NHKが個人を相手に受信契約締結と受信料支払いを求めた訴訟の判決である。
・NHKが契約を申し込めば、受信者が承諾の意志を示さない場合でも、二週間が経過すれば契約が成立する(東京高裁)
・受信者から契約申し込みの意志表示がなければ、契約は成立しない(東京高裁)
2つは同じ東京高裁の判決であり、訴訟当事者は異なる個人である。この2つ判決は一見正反対のように見えるが、実はテレビ等の受信装置の設置によって受信料の支払い義務が生じることになる。今後テレビだけでなく、インターネットにまで支払い範囲が拡大されるのは違憲ではないだろうか。日本国憲法には三大義務として、「教育を受けさせる義務」「勤労の義務」「納税の義務」を規定していますが、「NHKと受信契約をして受信料を支払う義務」はありません。偏向報道するNHKだが「見るか見ないかを決める義務」ならなら見たくない人は支払わない、CS放送のように見たい人は契約すればいい。それを、家電メーカーや携帯各社にハード的にNHKをブロックできる仕組みを作ってもらいたいものだ。NHKが運営を維持するために必要な費用ではなく、日本国民が公共放送としてNHKを見ることにより恩恵を受けるために支払う費用に替えるべきであり、受信料は良質なストレートニュースや映像コンテンツの提供など受信料の支払いに見合うだけの情報の保障をすべきである。そして、根幹である放送法も改正すべきである。一層のこと公共放送と名乗るNHKを国有化するか、民営化して好きなだけ偏向放送を行うか。
日本はNHKごときが情報操作できる国ではない。徳川時代から識字率世界一を誇り、理系文系を問わず、優れた学者を生み出し続けている日本。NHKや朝日新聞の浅はかなプロパガンダなどオープンな環境になればなるほど、たちどころに排除されるであろう。今はNHKや朝日新聞などマスゴミの情報を受ける必要はない。ということで今年も紅白歌合戦を見る必要がない。
NHK放送センター
住所：〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
中国中央電視台(CCTV)日本支局
住所：〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 NHK放送センター内
韓国放送公社(KBS)
住所：〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1 NHK東館710-C
※CCTVはもちろん中国共産党の統制下にある。国防動員法とは、2010年から施行された有事法である。中国共産党が有事と判断した場合には国務院、中央軍事委員が指導する軍事活動を含む有事工作を行う義務を負う。義務不履行、拒否の場合には刑事罰がある。このような国防動員法で縛られた人物が常駐し放送事業と共に活動を行っている。放送業界としてギブ・アンド・テイクという認識ならば問題なのではないだろうか。もちろん、NHKも外国の放送局の中にオフィスがあるのだから問題なしとはいかない。利用されることは仕方がないでは済まされない。これを裏付ける問題が尖閣諸島や日本の土地の売買などの問題が起きている。
韓国文化放送(MBC)
住所：〒135-0091 東京都港区台場2-4-8 18F
フジテレビジョン
住所：〒137-8088 東京都港区台場2-4-8
韓国聯合TVNEWS(YTN)
住所：〒105-0000 東京都港区赤坂5-3-6
TBSテレビ
住所：〒107-8006 東京都港区赤坂 5-3-6
東京新聞(中日新聞社東京本社)
住所：〒108-8010 東京都港区港南2-3-13
大韓毎日
住所：〒108-0075 東京都港区港南2-3-13 4F
産経新聞東京本社
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京郷新聞
住所：〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-2
毎日新聞東京本社
住所：〒100-8051 東京都千代田区一ツ橋 1-1-1
朝鮮日報
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読売新聞東京本社
住所：〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報
住所：〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-1 8F
朝日新聞東京本社
住所：〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2(AFP、NYT)
東亜日報
住所：〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
12月ですね
1年の締めくくりの月
日中の明るさも日に日に短くなり、寒さもだんだん厳しくなっていき冬を実感します
師走
年末のすす払い、注連縄(しめなわ)を張ってご神酒や団子を供え
正月が過ぎて正月飾りと一緒に左義長(どんと焼き)のときに燃やします
正月に歳神とともに祖霊も迎えできるように準備をする
美しい国を守るため、今できること、これから行動すべきこと
改めて、もう一度日本人に帰ろう
日本は万物霊長の信仰である
自然に畏れをなし、生きとし生けるものすべてに崇神の念を抱いた
つまり、自然を愛し、自然を崇敬する想い
自然との共存、持続可能な日本を目指して
改めて、日本は誰のものか
アホ鳩山が言っていた『日本列島は日本人だけのものではない』
じゃあ、いったい日本は誰のものなのか
日本列島は天皇のもの
これは誰も否定できない事実である
日本人なら日本書紀や古事記を紐解くまでもなく
日本は「天壌無窮(てんじょうむきゅう)の地」であることは誰でも知っている
天孫である瓊瓊杵尊(ににぎのみこと)の曾孫神日本磐余彦尊(かむやまといわれひこのみこと)が神武天皇として即位以来
営々とその子孫である天皇が日本を未来へと導いている
そして、私たち日本人は日本に生まれ育ち、それぞれの地域に住んでいます
国民一人ひとりがいち日本人として国を思い、家族を思い、国を支えて生きていく
常にベクトルは日本へ向けていれば
国を構成する最小単位である家族もないがしろにできるはずはありません
私生活も乱れるわけはありませんし、そこには反日勢力につけ込まれる隙はありません
そして、先人が守りぬき受け継いだ日本人としての心と
日本の再生に向け何ができるか考え行動したいと思います
あわてることなく、じっくりと考え1日1日を大切にし12月を心穏やかに過ごしたい
一年間本当にありがとうございました
2014年12月1日
プドゥー