「20％の商品が売上の80％を稼ぐ」
ご存知の方も多いと思いますが、ビジネスコンサルなどが、売上分析を説明するさいによく用いる「2：8の法則」「パレートの法則」です。
これは、重点商品や重点顧客への対応の重要性を説明するのに、じつに分かりやすい説明だと思います。
しかし、ボクは常々、「2：8」は概念的なものにすぎず、科学的な根拠は薄いと思っています。
ちょっとキツイいいかたをすると、 「迷信」のようなものではないかと。
パレートは、社会全体の所得の多くは少数の高額所得者が稼ぎ出しており、その割合は多くの国でほぼ一定であると導き出したそうです。
しかし、パレートは本当に、「2割の○○が、全体の8割の～」という比率が、所得配分に限らず自然現象にもあてはまる、という説を唱えたのでしょうか？ そんなことまでは言及していない、という説もあります。
数年前に、大手広告代理店（○報堂）のＣＲＭ研究チームの方に取材する機会がありました。
雑談で「パレートの法則」の話になりましたが、
「いろんな業種の顧客情報を分析したが、2：8の法則は見いだせなかった」
とおっしゃっていました。
では実際のところ、日本の所得階層の上位20％の所得額は、国民全体の所得額の80％を占めているのでしょうか？
答えは 「Ｎｏ」 です。
日本の所得階層の上位約20％（年間所得600万円超）の所得が全体に占める割合は47.2％（※１）。
また、総務省「家計調査」の結果を分析すると、所得階層の上位約20％が占める消費支出の割合は35.6％（※２）。
「2：8の法則」が当てはまるとは言い難い ですよね。
（注1）国税庁の「申告所得税標本調査」（2005年）を使って、申告所得・源泉所得を合算した所得階層別データを求め、累積所得の分布を割り出した結果。
〔出典：第一生命経済研レポート2007.9〕
（注2）年収別の消費性向を所得に乗じて（年収×消費支出割合＝消費支出額）、消費支出の累積分布図を描いた結果。
〔出典：第一生命経済研レポート2007.9〕
パチンコホールを例にあげると。
月間の客層別の稼働貢献度・粗利貢献度という興味深いデータがあります。（プレイグラフ2007年10月号55頁）
顧客データを月間来店回数別に分類し、「1～2回」をライトユーザー、「3～10日」をミドルユーザー、「11～20回」をヘビーユーザー、「21日以上」を超ヘビーユーザーと定義。構成比は下記の通りでした。
超ヘビーユーザー：４％
ヘビーユーザー：１６％
ミドルユーザー：４５％
ライトユーザー：３４4％
来店頻度の上位客の月間稼働貢献度（遊技時間総数の割合）は80％を占めているのでしょうか？ また、月間粗利貢献度は高いのでしょうか？
結果は 「Ｎｏ」 です。
上位20％（超ヘビーユーザー＋ヘビーユーザー）の稼働貢献度は52％。粗利貢献度は△106％。
※粗利貢献度は、パチンコ営業ならではの結果ですね。小売業ではまずありえない数字です。
もっとも、
「来店頻度下位の34％が粗利全体の77％に貢献している」という新発見はあります。
ですが、「2：8の法則」とは言い難い．．．。
さて、「2：8の法則」に当てはまる事例はなにかありますか？
ご存知の方は教えてください！