先日書いた記事(『【悲報】経済評論家上念司さん、明石順平氏に完全論破されてしまう』)で上念が実質賃金(指数)の意味を全く理解してなかったことについて書いたのですが・・・
ゆるふわ入りかったん(*≧∀≦)ノ☆・゚@KATSUNAMA上念「はいどうもー、本日はね実質賃金指数の話をしたいと思うんですけど、たとえばですね、この30代の会社員Aさんの2015年の実質賃金指数が30だとしまして・・・」 明石「おいおい、お前それ指数じゃなくて実数やんけー!!」 一同爆笑 https://t.co/i9hvfeVHIw
2019年02月09日 18:26
就業者数の増加と実質賃金の関係に関して、正党さんが面白い記事を書いていたので紹介します・・・
コチラの記事によると、就業者数の増加と実質賃金に負の相関は見られないそうです。
2005~2017年まで
・就業者 前年比率
・実質賃金 前年比率
この二つの数字の相関係数を調べてみた。
そしたら
0.31839
となった。
上記の数字は就業者数が増えると、実質賃金は少なからず上がる関係となっている。
上記のアホの遠吠えの「就業者数が増えたから実質賃金下がった」というものとは全くもって相反する結果が出てしまったのだ。
要はつまり「就業者が増加すると実質賃金が低下する!!」なんてロジックは安倍政権の失政を擁護するためにでっち上げたデマ理論だということです。まあ、大学1年生用の経済学の教科書でも読んでれば分かることなのですけど・・・( ̄▽ ̄;)
ちなみに、先日紹介した明石順平氏のブログの新しい記事(『上念司氏にツッコミを入れまくってみる』)では、「賃金の低い新規雇用者が増えることによって,全体の平均賃金が下がり,それが実質賃金の低下をもたらしている」というリフレ派の主張する「新規労働者によって平均値が下がるという効果」を「ニューカマー効果」と名付け、リフレ派の主張の問題点はこの「ニューカマー効果」の効果を明らかに過大に見積もっていることにあるとしています。
ちなみに、当たり前のことですが、「賃金の高い高齢者が退職して、賃金の低い新規雇用者が増える」こと自体は毎年起きているので、このニューカマー効果で実質賃金が低下するというなら、賃金は常に毎年下がっていくことになります(言うまでもありませんが、この毎年発生してるハズのニューカマー効果で実質賃金が常に低下しないのは、退職者と新規雇用者以外の人々の多くが昇給して賃金が上がっていくからです)。となると、実際にこのようなニューカマー効果のみによって実質賃金を低下させるには急激な人口動態の変化が必須条件なのですが、特にそれほど急激な変化は特に起こっていません。
なんつーか、リフレ派のやリフレ理論の存在自体が、安倍政権の経済政策を擁護するためにでっち上げて御用エセ理論と御用エセ評論家であることがよく分かります。
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