このような経済学者が書いた記事のニュースを目にした。
東京大学大学院（農学生命科学研究科）の鈴木宣弘教授は、農業経済学を専門とする経済学者だ。1982年に農林水産省に入省した鈴木氏は、農業総合研究所研究交流科長や食料・農業・農村政策審議会企画部会長を歴任する。農水省を退官すると、1998年からアカデミズムの世界に身を転じた。
米国ラトガース大学の研究者らが、局地的な核戦争が勃発した場合、直接的な被爆による死者は二七〇〇万人だが、「核の冬」による「食料生産の減少と物流停止」による二年後の餓死者は、食料自給率の低い日本に集中し、世界全体で二・五五億人の餓死者のうち、約三割の七二〇〇万人が日本の餓死者（日本の人口の六割）と推定した。
三七パーセントという自給率に種と肥料の海外依存度を考慮したら日本の自給率は今でも一〇パーセントに届かない。
日本の畜産は、エサを海外に依存している。
鶏の卵は九七パーセントを自給できているが、鶏の主たるエサであるトウモロコシの自給率は、ほぼゼロ
「コロナショック」は、世界中の物流に大きな影響を与えた。
食料の輸出入自体への影響も大きかったが、食料を生産するための生産資材が、日本に入って来なくなったことのほうが、より重要な問題である。
生産資材というのは、農機具のほか、人手や肥料、種、ヒナなど、農産物の生産要素全般のことだ。
日本では野菜の種の九割を輸入に頼っている。野菜自体の自給率は八〇パーセントあるが、種を計算に入れると、真の自給率は八パーセントしかない。
世界で最初に飢えるのは日本…東大教授が衝撃の事実を明かす「食の安全保障」の闇 食料自給率37％の危機(1) (msn.com)
まあ・・そう悲観的に考えることはない。
自給率１００％にするには・・
種の購入も肥料も必要としない農業にして、エサの購入を必要としない畜産・酪農・養鶏にして、自給率３７％を3倍にすればよい
言うのも簡単だがやるのも簡単、不可能でもない。
穀物主食を見直し、穀物生産を半減、穀倉地帯の半分を協生酪農・畜産・養鶏、協生淡水産に変えればエサは不要。
食料不足問題は解決する。
日本には穀倉地帯だけでなく山林も多く雨量も世界有数。
これだけ条件が揃っているのだから業としても成り立ち、問題なくやれる。 さらにやれば食料輸出国にもなれる
穀物消費量半減は困難なように思えるがそうでもない。
生命エネルギー理論が広がれば放っておいてもそうなる。
健康で長生きしたいと思うのが人の願望なのだから。
方法は簡単でも実行は困難を伴う。
常識の壁、巨大な産業の壁が立ち塞がっている。
無理に進めば危険が伴い、多くの人が痛みを伴う。
理解・納得・・理と利と希望を説けばその方向に向かう。
世界紛争がなくともこれらの産業は行き詰まり崩壊寸前。
あと数年でその流れを作る。
無理を伴わない・・背水の陣だな。
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