イーロン・マスク氏が「正確」とコメントした新型コロナ起源の記事（ロバート・ケネディJr氏の解説）
2001年9月11日の同時多発テロの被害を受け、ブッシュ政権と議会はテロに対抗する「米国愛国者法」を成立させ、大量破壊兵器、生物兵器、核兵器、放射線兵器、化学兵器などへの対応能力の向上のための予算（第1014条）を獲得し、バイオテロに対する病気の予防、診断、治療に関する研究を開始した。この研究を主導したのはチェイニー副大統領の庇護を受けた国立アレルギー感染症研究所（NIAID)のファウチ博士（1984年～2022年12月、研究所長）（2020年1月～2022年12月大統領府主席医療顧問）。防御のためにはウイルスなど生物兵器の研究も含まれる。研究資金は国防総省から支給されていた。
2014年、3種類のウイルスが米国の研究所から流出し、300名を超える科学者がオバマ大統領にこの危険な研究を停止するよう要請し、オバマ大統領は研究停止を宣言した。その後、ファウチ博士は、中国の武漢研究所に研究委託し、研究資金を送金した。この研究に関係した機関は、大統領府の他、国防総省、CIA、保健福祉省（NIH、NIAID）。このほかCIAのフロントグループの会合の共催者としてビル・ゲイツの名前がある。
新型コロナウイルス（COVID19）は、ファウチ博士が研究委託した武漢研究所から流出した可能性が疑われている。
米国愛国者法
イーロン・マスク氏は、ツイッター社を買収した後、前経営陣やFBIなどの政府機関から要請され言論統制に関わった幹部を解雇し、昨年12月からその内情を暴露してきた。（Twitter Files）
そしてファウチ博士を提訴せよとツイートした。
読売 2022年12月13日
ファウチ博士を「訴追せよ」、マスク氏が米政府のコロナ対策批判…「接種で寝込んだ」とも
マスク氏ツイート 12月11日
（筆者解説）
モデルナ社は国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）の支援を受け、2013年研究費2,500万ドル、2020年量産設備立上げに5,600万ドルを受け取っている。Foxの7月27日のニュースによれば、ワクチンはモデルナ社と（ファウチ博士の）NIAIDとの共同で開発され、NIAIDと保健福祉省の生物医学先端研究開発局からモデルナ社に資金提供されていると書かれている。またワープスピードの開発で第Ⅲ相試験を始めることができたと。
モデルナ社 2013年発表
モデルナ社 2020年発表
Fox News
2020年10月9日
DARPA gives Moderna $56M grant to build an 'espresso machine' for COVID-19 response
2020年7月27日
Moderna coronavirus vaccine begins Phase III trial（フェーズⅢの治験開始）
ワクチンを開発するためには、対応するウイルスを入手しその詳細な構造を知らなければならない。そして安全性を確認し、臨床試験で効果と副反応を確認しなければならない。最終的には数万人の治験（第Ⅲ相）において、ワクチン投与とプラセボ投与との比較を行い、国の規制当局の承認を得て、市場に供給される。下記のNatureによれば、COVID19のゲノムが解読されてから1年でワクチンが承認されている。ウイルスの素性が分かっていれば、ゲノム解析は過去に行われたデータを利用することができ、ワクチンの候補も知られていたと考えられる。
ファイザー（ビオンテック社）とモデルナ社は、2010年にmRNAワクチンの特許を入手した。
ファウチ博士、チェイニー副大統領、国防総省、保健福祉省の関連機関、CIAなどは、2001年愛国者法のもと、生物兵器への対応能力向上すなわち生物兵器の作成と対応する解毒剤（ワクチン、治療薬）の開発を並行して行ったことは容易に考えられる。
武漢研究所から流出したCOVID19は、ファウチ博士等が作成し武漢研究所に送ったウイルスの可能性が高い。mRNAワクチンのワープスピードの開発経緯がそれを示していると考えられる。
そして、ファウチ博士やファイザー社等は、事実を隠すために、政府広報、学会誌、マスコミ、SNSなど、あらゆる情報源にアクセスし事実を覆い隠したこともCOVID19が米国製である可能性が高い。
（次回COVID19とワクチンの情報工作）
Springer Nature 2021年1月
COVIDワクチンの短期開発が今後のワクチン開発にもたらすもの
新型コロナウイルス・ワクチン開発と特許権（2021年5月9日投稿）