最近の社会現象を見ていると、「あれを言うな!これをするな!」と、最低限の嗜めは理解できますが行き過ぎた社会公正運動のせいで、どんどん私達の言論、行動の自由が奪われているような世の中の空気に恐ろしさを覚えます。
そして過剰な女性の社会進出、男女平等運動の陰にも、男性の手足を縛り、弱体化させる意図が見え隠れしています。本当に恐い現実に直面していると思います。
学校、司法、企業、自治体、これら全てでサヨク、マルクス主義の洗脳を受けた日本人、なりすまし日本人で固められ、国民の思考が危機的状況に追い込まれています。最早、個人では手に負えません。丸っきり洗脳されているオウム信者のようなものです。(コロナ教の時から始まっていますが)
「米国で以前ほど自由に本音を語れなくなった」と回答した米国人の割合は13.4%、その数字が1987年には20%に達し、2019年には40%にまで及んでいるといいます。これは由々しき事態で日本も同様ですね。冗談が通じず、自由にものが喋れなくなり、暗い、悲観的な波に飲み込まれている気がします。
皆様の周囲に何かというと『ヘイト!』『差別!』『男女平等!』『エコ!』『SDGs!』と声高に叫ぶ方がいらしたら、その人はサヨク共産主義者、マルクス主義者のテレビ洗脳を鵜呑みにし、自分の頭で考える力もなく、本質を見抜く力もない、かなり危険状態の思考停止人間です。(お涙頂戴物語のAC広告CMにすぐ騙される方は以下のマーク・R・レヴィン氏のお話に、くまなく目を通していただきたいです。)
とくに後半は、日本も、まんま当てはまります。
コロナ→ワクチン→京大・宮沢孝幸氏京大クビ切り→ジャニーズ降ろし→エプスタインリスト公開→ダウンタウン松本氏降ろしのスキャンダル、これらを短絡的に見るのは非常に危険で、私も含め、国民は、ただ単に日々流されるニュースを観て、鵜呑みにする癖を止め、思考力や想像力を働かせて背後を考えなければならないと思います。
これは陰謀ではありません。
米大統領選でもトランプ元大統領が返り咲かなければ世界が暗黒の世界に。日本は赤化の闇が襲っていると思います。
東條英機の遺言
『現在の日本を事実上統治する米国人に一言する。どうか日本人の米国に対する心持を離れざるように願いたい。また、日本人が赤化しないように頼む。米国の指導者は大きな失敗を犯した。日本という赤化の防壁を破壊した。いまや満州は赤化の根拠地である。朝鮮を二分したことは東亜の禍根である。米英はこれを救済する責任を負っている。』
いまやアメリカの大学は、キャンパスを支配する様々なマルクス主義運動に逆らおうとする経営者や教授陣、学生にとってこのうえなく不寛容な場になっている。かつては高等教育の基盤と考えられていた学問の自由や言論の自由は、もはや存在しない。
不寛容なキャンセル・カルチャーが蔓延した結果、キャンパス内の革命家が要求するイデオロギーを受け入れない教授や大学院生は、その雇用や昇進、助成、出版においてあからさまな差別を受けるまでになった。
2021年3月1日、党派心・イデオロギー研究センターのエリック・カウフマンが、次のような調査結果を発表している。
「アメリカやカナダの研究者の4割以上が、トランプ支持者の雇用を避けている。物議を醸す教授の解雇を支持している研究者はわずか1割ほどであり、大半は排除してはいないが、多くはそれに反対するわけでもなく、態度をはっきりさせていない。一方、右寄りの研究者は、制度的な権威主義や同僚からの圧力を頻繁に経験している。
アメリカでは保守的な研究者や博士課程の学生の3分の1以上が、自身の見解の為に懲戒処分の危機に晒されており、自身の思想の為に学科内で険悪な状況に陥っているという保守的な研究者は70%に及ぶ。社会科学や人文科学の分野では、トランプを支持する研究者の9割以上が、安易に自分の見解を同僚に表明できないと述べている。
また、北米やイギリスの保守的な研究者の半数以上が、研究や授業で自主検閲を行っていることを認めている。とくにアメリカでは、若い研究者や博士課程の学生は年上の研究者に比べ、物議を醸す研究者の解雇を支持する傾向があることを示唆している。
こうした険悪な状況は、保守的な大学院生が研究者の道を諦める一因となる。
イデオロギーによる恐怖政治は、我が国の社会や文化全体に広がり、それに反する様々な人間(教授、作家、俳優、経営者、記者)や歴史的人物、記念碑、映画、テレビ番組、ラジオ、書籍、漫画、玩具、その他のあらゆる製品、ブランド、FBは言葉さえ排除、追放している。
トランプ大統領でさえ、ツイッターやFBから追放された。その他、排除、追放されたものは無数にあり、最新の情報がまとめることができないほど速いペースで更に増加している。この広範囲に及ぶ、言論の自由や選択の権利に対する有害な闘争が、我が国にとんでもない脅威を及ぼし、急速にアメリカ社会を変えつつある。
アメリカを圧巻する抑圧の波は、フランス革命やロシア革命、中国革命などの初期の頃に似ていなくもない。
それらはいずれも、大衆運動や市民革命として推進され、ルソー主義的な共同主義や共産主義的な平等主義の確立を目的としていた。これらの革命は、大衆やプロレタリアートが専制的な政治や腐敗した社会に対し立ち上がる解放運動として喧伝された。
もちろんアメリカは、これらの政府や社会とは違う立憲的な代表共和制であり、君主制などの独裁体制ではない。全土に不満が広がっているわけでもない。大半のアメリカ国民は愛国的で、この国に敬意を抱いている。だが、狂信的イデオロギーの信奉者や活動家たちが、偽の解放を主張する勢力を率い、紛れもない専制や全体主義をもたらそうとしている。
実際に彼らは、「キャンセル・カルチャー」と呼ばれるものを通じて、同胞市民の自由を抑圧している。ソーシャルメディアから異論を排除することで、思想の一致を要求している。
「抑圧者と被抑圧者」という偽の物語を利用して、「白人が支配する文化」の一員とされる人々を非難し、同胞の市民の声を封殺している。言葉や書籍、製品、映画、歴史的記念碑を排除している。
懐疑的な人々の社会的地位を奪い、協調的でない企業の製品をボイコットしている。アメリカの歴史を歪め、生徒達を洗脳している。ニュースチャンネルの排除や番組司会者の口封じを要求している。
人種差別や性差別、年齢差別などを終わらせると主張しながら、分断や反乱の武器として、それらの差別を利用・推進している。そしてさらに悪いことに、アメリカが掲げる自由を利用して自由を破壊し、憲法を利用して憲法を破壊しようとしている。
そして更に悪いことに、これらの毒を文化全体に広めているその目的は、この国に対する疑惑の種を撒き、市民から愛国心を奪い、大衆が生まれ持った道理に基づく反抗心を抑え込むことにある。そうすれば大衆は、マルクス主義に触発されたさまざまな国内の運動の圧制を黙認するようになる。
私はよくラジオ番組で我が国を取り戻すために何をすればいいのか?という質問を受ける。だがこの「私達」に、自分が含まれていない場合があまりに多い。そのような考え方は到底受け入れられない。
私達自身の自由や不可侵の権利を守るために団結するつもりがあるなら、私達ひとりひとりが、それぞれの役割に応じたそれぞれの方法で、市民活動家として、自身の運命や我が国の運命に自ら直接関与しなければならない。
私達のものであるアメリカの共和制を、それを破壊しようとする人々から取り戻すべき時が来ている。私達の代わりに誰かが我が国を救ってくれることを期待し、起きつつあることをただ傍観しながら日常を送り、現在の出来事に目も耳も塞いでいては、この闘争に負けてしまう。
私達はこれまで、アメリカのマルクス主義(共産主義)者が私達国民を自由に定義することを任せてきた。その結果、マルクス主義者は私達を中傷し、私達の祖先や歴史を貶め、我が国の建国の文書や理念をクズ扱いしている。
彼らはいわば、自分が暮らしている国を憎悪し、その改善に何の貢献もしてこなかった無頼漢だ。他人の汗や苦労に頼っていきながら、我が国を邪悪で破滅的な道へ追いやり、この社会のありとあらゆる制度を攻撃・破壊している。そのイデオロギーや世界観は、カール・マルクスという1人の男の主張や信念に基づいている。
その著作は、何百万もの人々に奴隷化や貧困、拷問、死をもたらしてきた。そう言うと、一部の人々からの異議が予想されるが、これは紛れもない事実である。そういう人達は、マルクス主義の中核的理念を支持・推進しながら、それが必然的に生み出す結果に対して責任を負おうとしない。
これら「役に立つ愚か者」たちが、民主党やメディア、学界、文化などで、影響力のある立場や指導的な立場を独占している。
この害毒が最初に広まったのが大学である。
いまや大学はこのイデオロギーに支配され、学問の自由や言論の自由などほとんど残されていない。
教育の学位の取得を目指す学生はとくに、その標的となった。
ジェームズ・G・マーティン学術機関刷新センターのジェイ・シェイリンは言う。「教員を養成する教育大学院に対する『長い取り組み』は、見事成功した。今我が国の教育大学院に多大な影響力を行使しているのは、我が国を集産主義的ユートピアに変革しようとしている政治的急進派「マルクス主義者である」「教育大学院で、この急進思想から逃れるのは難しい。教育界の序列を上へ上がるほど、過激思想に長期間さらされる可能性が高くなり、それを拒むことができなくなる。
教育界で影響力のある地位につくためには、騙されやすい人を洗脳し、反抗的な人を排除する大学院教育課程という地雷源を上手く通り抜けなければならない」
さらに忘れてはならないのが、アメリカの企業経営者である。
様々なマルクス主義・批判理論運動に傾倒している企業は枚挙にいとまがなく、人事・研修、雇用などを通じてその運動を推進する活動に余念がない。
では国内の治安についてはどうだろう?
大半の国民はこれまでずっと、警察は私心のない勇敢な法の番人であり、治安を維持して国民を犯罪から守る存在だと考えてきた。そのため警察は尊敬され、高く評価されている。高度な訓練を受けているとはいえ、国内の至るところで発生する犯罪の暴力性を考えれば、警察官の仕事には多大な危険が伴う。
全国警察記念基金の報告にはこうある。
「アメリカでは、殉職者の統計が始まった1786年以来、2万2000人以上の警察官が職務中に死亡した。[2018年だけでも]警察官に対する攻撃が5万8866件あり、1万8005人が負傷している。
同時多発テロ事件が起きた9月11日には毎年、アルカイダのテロリストに攻撃されたツインタワーやペンタゴンにいた被害者を救出しようとするこのうえなく英雄的な行為のなかで命を落とした警察官たちが、消防士や救急隊員らとともに称えられている。これら立派な警察官たちは、以前から何も変わっていない。
現在も、その当日や他の日と同じように、我が国のために自己を犠牲にしている。
それなのに最近では、アメリカのマルクス主義が台頭し、アンティファやブラック・ライブズ・マター(BLM)などのマルクス主義的・無政府主義的運動が高まるにつれ、状況が変わってきた。
あらゆるレベルの警察が、猛烈な攻撃にさらされるようになったのだ。
突然、警察官は何の役にも立たない、警察の活動を制限・抑制すべきであり、治安維持そのものを「再考」する必要がある、と言われるようになった。また、警察は「制度的に人種差別的」であり、アフリカ系アメリカ人などのマイノリティに対する態度が白人と全く違う、とも言われている。
それに反する異論の余地のない統計や圧倒的な証拠があるにもかかわらずである。言うまでもなく、メディアを通じて絶えず警察に関する偽情報が流され、動画撮影された尋問がイデオロギー的・政治的に利用され、主要都市の民主党政治家により警察予算が削減され、警察が容赦なく貶められ、弱体化すれば、地域の治安は悪化し、警察活動に対する大衆の信頼は崩れ、その結果やがては法の支配が、最終的には市民社会が損なわれる。
これを逆に言えば、アメリカの「根本的変革」すなわち、我が国の歴史、伝統、ひいては共和制の廃止を目的とするなら、警察への支持を妨害することが必要になる。結局のところ、警察がなければ市民社会は崩壊する。
実際、警察法的擁護基金の報告にはこうある。
「アメリカの主要都市では、2020年6月から2021年2月にかけて、警察に対する抗議や当局の声明および方針決定を受け、明らかな取り締まり放棄が発生する事態となった。その結果、ジョージ・フロイド殺害事件の数ヶ月後には逮捕数や尋問数が急減するとともに、殺人事件が急増した。昨年[2020年]、アメリカでは殺人事件が2万件以上あった。
これは1995年以降では最高の件数であり、2019年より4000件も多い。また、FBIの2020年の予備データを見ても、殺人事件が25%増加しており、FBIが1960年に同様のデータの公表を始めて以来、単年では最大の増加率となっている。」
警察官の離職や退職も大幅に増えている。その結果、主要都市では人口が減少しつつある。主に犯罪増加の為、市民が前例のない規模で都市から離れているからだ。
さらに有害なのが、アメリカのマルクス主義者による公立学校や大学の教室の支配である。これを全面的に支持し、積極的に支配しているのが2つの全国的な教職員組合、全米教育協会と米国教員連盟である。
大学は終身在職権を得た急進的な教授で溢れ、その多くが暴動を説き始めていることは、すでに詳しく述べた通りだ。2006年に大学の教員数百名を対象に実施した調査では、こんな結果が出ている。
「紛れもない左派が80%もいる。しかもその半数以上が極左である。また、社会科学の教授の5分の1は『マルクス主義者』を自称している。しかもこれは15年以上も前の話である。現状がどれだけ悪化しているか想像してみてほしい。その結果、学問の自由や言論の自由が破壊されてしまった。
これはLGBT理解増進法が成立する前の学校での性教育です。現在は🌈LGBT理解増進法が施行されたので、さらに性別を否定して子供の性自認の多様性、ゲイやレズビアン、同性同士での愛し合い方など、子供をLGBTにしたいんでしょ⁉️🙄
— ami (@amisweetheart) January 7, 2024
自民党の子供の性教育、もう好きにすれば⁉️😩pic.twitter.com/Dh1hc8UnId
黒人差別を訴える左翼学生、論破され逃げ出す。
友人のアメリカ人の家に何回も強盗が来てカメラに映像が残っているにも関わらずアメリカの警察は何もしてくれないそうだ。
— パワーオブレジェゴリラ (@kusa_barg) January 8, 2024
どうにかしてあげたいが何もできない。
モラルの低い人が増える事で
— 鎌大仏 (@anblick2011) January 5, 2024
モラルのある同国人が被害を受ける
そこまで考えられないから
モラルが低い
今後インドネシア人も35万人も受け入れたら
こんなのが当たり前
警察が機能麻痺して
アメリカのようになってしまう😓 https://t.co/1irPnzpVg3