皆様、こんばんわ。
なのに、
河合範安です。
今日は安倍信者の猫のなんとかさんの倒錯記事
日本には消費税より炭素税が合っている
をぶった斬ります。
ちなみに河合は消費税もダメだが、炭素税もダメと考えてます。
法人税や所得税、固定資産税等の累進課税強化しか道はないのです。
結局、猫のなんとかさんは普段は三橋貴明さんばかり批判してましたが、三橋さんの主張について理解ができてなかったということです。
特に機能的財政論について理解できてないので、
「消費税がダメなら炭素税だ」
と安直にしか考えられなかったのです。
要は彼は税の役目が分からず、税は景気調節機能で財源ではないという基本がてんで分かってなかったということです。
機能的財政論についてはくらえもんさんという方が分かりやすく説明されてます。
くらえもんさんは当然、
「税金は財源ではない」
と正しく解説されてます。
その他、以下の他の方の記事の解説が参考になります。
二酸化炭素は輩出しまくっても地球は温暖化しませんし、問題ないのです。
上記二つのグラフを御覧下さい。
上のグラフでは気温が上昇してから、二酸化炭素濃度も増加してますね。
つまり、上記グラフから導かれる結論は
気温上昇
⬇︎
海水中の二酸化炭素が大気中に放出
⬇︎
二酸化炭素濃度増加
です。
今まで、主張されてきた
二酸化炭素濃度増加
⬇︎
太陽熱を地球に封じ込める
⬇︎
地球の気温上昇
は間違いなのです。
地球温暖化の真の原因は
上記グラフから明確な通り、太陽活動の変化でした。
太陽活動の変化が地球の気温上昇をもたらし、温暖化となったわけです。
なのに、
という反経済キャンペーンに鳩山元総理は乗っかりました。
以下引用
「二酸化炭素25%削減（にさんかたんそ25%さくげん）とは、日本の民主党の環境政策であり、二酸化炭素を2020年までに1990年比で25%、2005年比で33.3%削減して地球温暖化を防ぐ、という内容のものである。これは1970年代における二酸化炭素排出量にあたる。」
「2009年 民主党が衆議院選挙においてマニフェストに排出権取引・環境税の導入などによる25%削減を明記」
「2012年1月 温室効果ガス25％削減の撤回を表明
」
」民主党が撤回したというのに・・・
安倍ちゃんがやらかしました。
「対象となりうる業界
- 製紙業界・出版業界
- 石油業界・鉄鋼業界
- 自動車業界
- 発電業界」
これらの産業が被害を被ります。
まさにテロノミクス。
消費を抑制し景気を悪化させる消費税にNOは当然ですが、日本経済破壊の炭素税にもNOが正しいのです。
安倍信者が非科学二酸化炭素による地球温暖化カルトに従って炭素税マンセーを叫んでいるのは、それが安倍マンセーに繋がるからでしょう。
結局、右肩上がりの日本経済にするためには反消費税、反炭素税で累進課税強化しか道はないのです。
おまけ
という本が二酸化炭素による地球温暖化説が非科学であることがお分かり頂けると思います。
ちなみに河合は占星術も突き詰めていくと、科学すなわちスーパーサイエンスだと考えています。
今は占星術が発展途上なことから、まだ的中率はかなり低いですが、21世紀の終わり頃に的中率は凄まじいものになって、未来予測で大変役立つ指標になって、科学として受け入れられているに違いないと思います。